日本総合研究所の平均年収は約830万円！年代別の給与も解説

日本総合研究所はシンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。

就活生・転職希望者から高い人気を誇っています。

本記事では、日本総合研究所の平均年収のほか、年代・職種別の年収・残業時間・福利厚生について紹介します。

本記事の要点はこちら

日本総合研究所の平均年収は約830万円

日本総合研究所は非上場企業のため、有価証券報告書を通じた平均年収の公開は行っていません。

openworkによれば、日本総合研究所の平均年収は約830万円とされています。

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」の全給与所得者の平均年収は以下の通りです。

年度	全給与所得者の平均年収
2023年度	460万円
2022年度	458万円
2021年度	443万円

日本総合研究所と他社の年収を比較

ここでは、日本総合研究所と他の戦略系の経営コンサルティングファームとの年収を比較して紹介します。

企業名	平均年収
日本総合研究所	約830万円
マッキンゼー・アンド・カンパニー	約1,908万円
A.T.カーニー	約1,829万円
EYストラテジー・アンド・コンサルティング	約1,394万円
KPMGコンサルティング	約1,321万円
PwCコンサルティング	約1,316万円
野村総合研究所（NRI）	約1,239万円

日本総合研究所における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

この章では、日本総合研究所の年収がどのように決まるのかを改めて解説します。

日本総合研究所の年収は、基本給をベースに、個人の評価および会社の業績に連動した賞与によって構成されます。

職位ごとに設定された基本給水準があり、そこに賞与（ボーナス）が加わる形で年収が決定されます。

賞与は、個人の成果評価と会社全体の業績に応じて変動するため、同じ職位でも年収には差が出る仕組みとなっています。

特に、マネジメント職や専門性の高い職位になるほど評価のウエイトが高まり、業績との連動性が強くなる傾向があります。

日本総合研究所の役職別の年収

日本総合研究所では、以下のような職種をもとに年収が決定されます。

2024年夏に大幅な給与制度があり、専門職種ライン、従来のラインマネジメントラインの双方で給与テーブ給与テーブルが決められ、月額基本給があがり、その分、賞与額が減る運用となった。トータル年収は新しい給与ラインに沿って若干の変動。月給多めで賞与減は、外資企業に近いイメージだとおもう。

引用：openwork｜年収・給与制度｜システム部門、在籍3～5年、退社済み、男性

終身雇用が担保され一定の給与が確保されるというJTC要素（Up or Outがない）と、実力主義の業績連動という外資系戦略コンサル要素のいいとこ取りをしている。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5～10年、現職、男性

日本総合研究所の職種別年収イメージは下記の通りですので、ぜひ参考にしてください。

職種	年収イメージ
エンジニア・SE	644万円
コンサルタント	1,119万円
プロジェクトマネージャー	705万円
開発	750万円
IT	638万円

日本総合研究所の年代別の年収

openworkによれば、日本総合研究所の年代・年齢別の年収は以下の通りです。

年齢	平均年収
25歳	529万円
30歳	665万円
35歳	843万円
40歳	1,006万円

昇進のタイミングや残業時間、評価結果によって年収は変動する可能性があるため、あくまで目安となります。

日本総合研究所の賞与（ボーナス）

​日本総合研究所の賞与は、年2回（6月・12月）支給されます。​

賞与の金額は、個人の評価および会社の業績に連動して変動します。

​これにより、同じ職位であっても、成果や貢献度に応じて賞与額が異なる場合があります。

賞与は年2回。年収のうち賞与の割合が高かったが、制度が改正され一般的な比率になったように感じる。

引用：openwork｜年収・給与制度｜ビジネスアナリスト、在籍3年未満、現職、女性

評価は年次で行われ、翌年の給与、賞与に反映される。良い評価マークをつけられる割合は部署ごとに制限が決まっているようで、同じ階層の中での相対評価の側面が大きい。

引用：openwork｜年収・給与制度｜ITエンジニア、在籍3～5年、現職、男性

日本総合研究所の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

この章では、日本総合研究所の残業時間、福利厚生などの基本情報を紹介します。

日本総合研究所の残業時間

公式サイトによれば、2023年度の日本総合研究所の平均残業時間は「13.5時間」と発表されています。

厚生労働省が発表した「毎月勤労統計調査 令和4年分結果確報」によれば、令和4年度の一般労働者の平均時間外労働時間は13.8時間となっています。

長時間労働の是正にも積極的に取り組んでおり、定期的にモニタリングによってグループを労働環境の改善に取り組んでいるようです。

また、全社員にテレワークが可能なパソコンを配布し、フレキシブルな働き方を推進しています。

より生産性を高める働き方の一つとして在宅勤務を推奨しており、在宅日数に上限も設けず、一人ひとりの働きやすさを尊重しています。

一定の階級から裁量労働制を選択できる。1日8時間未満の労働時間でも業務支障がなければ、15、16時に勤務を終了できるのは、前職が時間拘束がある勤務形態だっただけに圧倒的に快適だった。

引用：openwork｜ワーク・ライフ・バランス｜システム部門部長代理、在籍3～5年、退社済み、男性

部署によるが、忙しい部署のほうが多い。残業がほとんどないホワイト部署がひとつだけあるが、出世からは少し遠のく。平均のレベル感としては、落ち着いている時は19～20時前には帰れるが、忙しい時は21時～22時くらいまで仕事してる感じ。

引用：openwork｜ワーク・ライフ・バランス｜SE・PM、在籍5～10年、退社済み、男性

日本総合研究所の平均勤続年数

日本総合研究所の「人材データ詳細」によると、平均勤続年数は、男性は13年、女性は12年となっています。

コンサル業界全体では3〜4年程度が一般的とされているので、男女ともに長期的なキャリア形成が可能な環境だといえます。

中期経営計画（2023-2025）において、人材戦略を重点戦略の一つに位置づけていることも大きいといえるでしょう。

ミドルシニア・シニア層もキャリアを自律的に構築できるよう、個人のライフスタイルに寄り添う環境を整備しています。

また、社員の健康を重要な経営課題と捉え、すべての社員がいきいきと働き、安心して能力を発揮できるように施策を講じています。

日本総合研究所の福利厚生

日本総合研究所では、社員一人ひとりが生き生きと働けるよう、さまざまな福利厚生制度を設けています。

以下に福利厚生の一例を挙げますので、ぜひ参考にしてください。

福利厚生	内容
育児休業制度	子供が1歳6ヶ月に達するまで（保育所入所ができない等の理由がある場合は2歳に達するまで）利用可能 男性も50％以上が利用
育児短時間勤務制度	子供が小学校3年生終了時まで、個人の事情に合わせて1日の勤務時間を短縮可能 育児休業終了後、多くの社員が短時間勤務制度を利用
祝い金制度	子供の出産 入園時に10万円支給
託児補助金制度	残業等により延長保育を利用する際に生じる追加費用に対して補助金を支給（子供一人あたり月額5万円を上限）
子の看護休暇	小学校卒業までの子供を養育する社員が子供が病気等にかかった場合、子供一人あたり、年度で5日取得可能 1時間単位でも取得可能
介護・看護休暇、介護休業制度	家族や親族に介護や看護が必要となった場合に利用可能 年間30日を限度として、有給で休暇を取得もしくは休業も可能
介護短時間勤務制度	家族や親族に介護が必要となった場合に、1人の介護につき連続3年まで、1日の勤務時間を短縮可能
スポット休暇制度	予め計画し、1営業日単日で取得する年次休暇/半休での取得も可能 自由に取得時期を選べ、取得頻度も不問
半日休暇制度	個人の事情に合わせ、半日単位で休暇を取得可能
連続休暇制度	​予め計画し、2営業日以上連続して取得する年次休暇 1年度あたり最低5日、16日以上の取得が目標
独身寮	男子寮、女子寮完備 寮費は20,000円程度/月（広さにより前後）、水道光熱費は実費

日本総合研究所のキャリアパス

​日本総合研究所は、社員が主体的にキャリアを構築していくことが会社の成長へ繋がると考え、自律的なキャリア形成を支援しています。

さまざまな業務に取り組む社員が、自らのキャリアや強み、仕事の意義を考え、相談できる機会を設けています。

ITソリューション部門では、金融業務に精通しつつ、ITの専門性を高めることが求められます。​

金融システムのプロジェクトを成功に導くため、高い人間力やリーダーシップを兼ね備えたマネジメントスキルを身につけます。

キャリアフレームは以下のように分類されます。

ソリューション系	アプリケーションエンジニア：アプリケーションの設計・開発・導入、システムの安定稼働を確保 テクニカルエンジニア：システム基盤の設計・構築・導入のほか、運用管理や開発技術による課題解決支援 プロジェクトマネージャー：プロジェクトの立ち上げから終結まで、一貫したコントロールと進行管理を担当
企画系	ITストラテジスト：ビジネス戦略に基づくIT戦略を策定し、各事業の改革・高度化・最適化を推進 ビジネスアナリスト：上流工程におけるユーザ支援・提案活動および、ビジネス目線での開発支援
DX系	DXプロデューサー：デジタルビジネスの実現を目指し、サービス共創型開発をリード
先端技術系	先端技術エンジニア：先端技術分野の専門家として、技術検証・評価および動向調査を推進
セキュリティ系	セキュリティエンジニア：セキュリティ対策の専門家として、システム設計・構築、サイバー攻撃への対応、セキュリティ高度化を企画・推進

コンサルティング/インキュベーション/リサーチ部門では、基礎能力養成期間を経て、ステップを踏んでキャリアを積みます。

年次ではなく、能力や実績の評価に基づく実力主義で昇格していきます。

昇格先の人数制限等はなく、実力次第でキャリアが開かれます。

以下のようなステップで昇格していきます。

コンサルタント	主体的にさまざまな仕事を経験し、専門分野を見つける過程 自身の専門分野だけでなく、その周辺分野についても理解しておくための貴重な準備期間
マネジャー	専門分野を確立し、プロジェクトの責任者として業務を推進する役割
シニアマネジャー	特定領域の高度な専門家であることと同時に、複雑な課題解決や提言を求められる立場 大型・重要プロジェクトの責任者としての資質も必要
プリンシパル	豊富な実績と高度な情報発信により、特定領域の権威として社内外で広く認知される立場 ビジネスの獲得や後進の育成において模範となる存在

さらに、研修制度も充実しています。

事業戦略に資する人材を戦略的に育成するため、専門スキルを伸ばすトレーニング・リスキリングへ積極的に投資を行っています。

社員一人ひとりが自律的に学習ができるよう、人材要件に合わせた研修プログラムの充実化などを推進しているようです。

新入社員には、導入研修や技術研修はもちろん、同じ部署の先輩社員が「メンター」として育成担当に任命される制度もあります。

メンターが中心となって指導や支援を行うことで、業務での経験を成長につなげ、新入社員の早期戦力化を図っていきます。

そのほか、以下のような研修が用意されています。

海外トレーニー制度	日本総研の海外拠点（ニューヨーク、ロンドン、シンガポール、上海）へ若手社員を派遣 実務経験を通じ、現地の金融業務知識や開発スキルを習得することで、海外システムを担うグローバルな人材を育成
カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）	個人に与えられた一定のカフェテリアポイントの範囲内で、社内外の研修を受講することができる制度 集合研修やeラーニング、通信教育など数百種類から自分に合ったコースを選択可能
キャリア支援制度	自分自身のキャリアを考える機会として、節目の年次に「キャリアアップ研修」を実施 定期的に実施される「キャリア開発面談」において、個人のキャリア目標の実現を支援
SMBCグループ各社における人事交流	三井住友銀行をはじめとするSMBCグループ各社で、金融業務を学ぶ実習制度を実施 役職者のSMBCグループ各社への出向による、新たな事業創出に向けた人事交流の実施

日本総合研究所はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

ここでは、日本総合研究所の事業やサービス内容について改めて紹介します。

日本総合研究所の主な事業・サービス内容

日本総合研究所は、1969年に住友銀行から分離独立して設立された、日本を代表する総合情報サービス企業です。

シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能を有しています。

経営戦略、行政改革、内外経済の調査分析、政策提言、新たな事業の創出など、多岐にわたる分野でサービスを提供しています。

国内には東京本社のほか、大阪本社、社会価値共創スタジオ（丸の内）などの拠点を展開しています。

代表取締役社長は谷崎勝教氏が務めており、本社は東京都品川区東五反田におかれています。

概要
会社名	株式会社日本総合研究所
英語名	The Japan Research Institute, Limited
資本金	15億9,953万円
本社所在地	東京都千代田区丸の内1丁目8番1号

日本総合研究所の年収が高い理由

日本総合研究所の年収が高い理由は、成果主義に基づく評価制度と、高い専門性が求められる業務内容にあります。

年俸制を基本とし、個人評価と会社業績に応じて賞与が支給される仕組みです。

成果に応じた報酬体系と高い専門性が求められる業務内容が、同社の年収水準を高める要因となっています。

これにより、安定感のある年収水準を実現しているといえるでしょう。　

日本総合研究所の今後の展望

日本総合研究所は、中期経営計画（2023-2025）によると、以下4つの重点戦略に取り組むとされています。

まとめ

本記事では、公式サイトや口コミをもとに日本総合研究所の年収について紹介しました。

日本総合研究所は非上場企業のため、有価証券報告書を通じた平均年収の公開は行っていません。

openworkによれば、日本総合研究所の平均年収は約830万円とされています。

日本総合研究所では会社業績が給与に反映され、収益を上げるほど年収が上がっていくものと考えられます。