船井総合研究所の平均年収は669万円！給与体系や福利厚生も解説

船井総合研究所は中堅・中小企業を対象にコンサルティング事業を展開する、日本最大級の経営コンサルティング会社です。

コンサルティングには独自のスタンスを持っており、約5,000件以上の豊富なコンサルティング実績があります。

本記事では、船井総合研究所の平均年収や、年代・職種別の年収・残業時間・福利厚生について紹介します。

本記事の要点はこちら

船井総合研究所の平均年収は669万円

船井総合研究所の平均年収は、船井総研ホールディングスが有価証券報告書において平均年収を公表しています。

2021〜2023年度の平均年収は下記の表を参考にしてください。

年度	平均年収	平均年齢
2024年度	約669万円	40.6歳
2023年度	約670万円	39.4歳
2022年度	約699万円	39.1歳

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」の全給与所得者の平均年収と、船井総合研究所を比較した結果は下記のとおりです。

年度	船井総合研究所の平均年収	全給与所得者の平均年収
2023年度	約670万円	460万円
2022年度	約699万円	458万円
2021年度	約671万円	443万円

全給与所得者の平均年収と比較すると、船井総合研究所は200万円ほど高年収であることがわかります。

公式サイトの「数字で知る船井総研」では、社員の3.7人に1人が年収1,000万円に到達していると発表しています。

船井総合研究所と他社の年収を比較

ここでは、船井総合研究所と他社の年収を比較して紹介します。

企業名	平均年収	引用元
船井総合研究所	約669万円	24年度有価証券報告書
ビジョン・コンサルティング	約677万円	openwork｜ビジョン・コンサルティング｜平均年収
PwCコンサルティング	約972万円	openwork｜PwCコンサルティング｜平均年収
ドリームインキュベータ（DI）	約1,275万円	23年度有価証券報告書
フロンティア・マネジメント（FMI）	約1,269万円	23年度有価証券報告書
ベイカレントコンサルティング	約1,074万円	23年度有価証券報告書
三菱総合研究所（MRI）	約1,108万円	23年度有価証券報告書
シグマクシス	約1,134万円	23年度有価証券報告書
シンプレクス	約929万円	23年度有価証券報告書
山田コンサルティンググループ（YCG）	約911万円	23年度有価証券報告書
大和総研	約733万円	openwork｜大和総研｜平均年収
フューチャー	約799万円	23年度有価証券報告書

船井総合研究所における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

ここでは、船井総合研究所の年収がどのように決まるのかを紹介します。

船井総合研究所の給与制度は、基本給と賞与にわかれています。

賞与は個人の売り上げ（粗利）から計算される仕組みです。

「年収の半分が賞与になる」という口コミもありました。

役職にもよるが年収の半分はボーナスのため年収が安定しないのと年末まで年収が見込めない。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5〜10年、女性

年収は稼いだ粗利に依存しているため、営業成績が良いほど高年収になります。

そのため、同期でも個人の売り上げが多い方と少ない方では、年収に大きな差が出るようです。

自分が稼いできた粗利の約20％が年収となる。ベース給与はあまり高くない。粗利から算出した着地年収になるように冬ボーナスを調整される。若手で稼ぎ口を見つけられないうちは金銭的にかなり苦しい。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3〜5年、男性

船井総合研究所の役職別の年収

船井総合研究所は、下記の役職をもとに年収が決定されます。

さらに船井総合研究所の年収を知るために、役職別の年収を見ていきましょう。

役職（グレード）	年収イメージ	年次イメージ
アソシエイト	400-450万円	1-3年目
シニアアソシエイト	450-500万円	2-4年目
コンサルタント	500-700万円	3-6年目
チーフコンサルタント	700-900万円	5-8年目
リーダー	900-1,100万円	実力による
マネージャー	1,100-1,300万円	実力による
マネージングディレクター	1,500万円-	実力による

役職ではリーダークラスになると、年収1,000万円に到達する見込みです。

昇進するには各職位の基準粗利の達成が評価に影響するとの意見がありました。

コンサルティングフィーは粗々利とされ、個人の粗々利でだいたいの評価が決まる。

アソシエイト、シニアアソシエイト、コンサルタント、チーフコンサルタント、シニアコンサルタント、ディレクターと職位があり、各職位の基準粗々利を達成しているかがコンサルタント職ではウエイトを占める。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5〜10年、男性

公式サイトの「数字で知る船井総研」によると、管理職昇格までの平均年数は「5年」と発表しています。

船井総合研究所の年代別の年収

openworkの情報によると、船井総合研究所の年代別年収は下記のとおりです。

年齢	平均年収
25歳	407万円
30歳	568万円
35歳	729万円
40歳	835万円

openworkの情報では1,000万円に到達していませんが、公式サイトでは下記のとおり公表しています。

年代	平均年収
30代	913万円
40代	1,134万円

上記の情報を参考にすると、30〜40代で1,000万円前後の年収を手に入れられる可能性があります。

openworkの口コミでも、20代で1,000万円を目指せるとの意見がありました。

しかし、過去3年間の売り上げ実績が年収として評価されるため、入社後すぐは大幅な年収アップは期待できない可能性があります。

過去3年間の売上実績に傾斜をかけた平均値が当年の年収として評価される制度。軌道に乗れば年収の上がり幅はとても大きく、20代で1000万円も狙える。

その反面、過去3年間の実績が評価される制度のため、一部例外はあるものの新卒入社や中途入社してから2〜3年間はほとんど給料は上がらないと考えておいた方が良い。特に新卒入社時の年収は労働時間に対して著しく低い。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5〜10年、男性

船井総合研究所の残業代

船井総合研究所は基本給に45時間分のみなし残業代が含まれています。

45時間を超過した場合は申請することで支給されますが、社員の多くは申請していないとの意見がありました。

そのため、人によってはサービス残業が必要になる可能性があります。

見込み残業を超過した残業代は申請すれば出るが、おそらく社内で残業している人の1割も申請していない。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5〜10年、男性

船井総合研究所の賞与（ボーナス）

船井総合研究所の賞与は年2回支給され、支給月は6月と12月です。

口コミによると6月の賞与は基本給の2ヶ月分、12月は直近2ヶ月の平均に粗利額が大きく影響するとのことです。

賞与は会社全体の業績や年次にもよるが、夏季は基本給×2ヶ月分、冬季は直近2か年を加重平均した粗利額をメインに算出される。ただし、冬季賞与は退職予定の場合、ほぼ粗利額が考慮されず、露骨に大幅減額される。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3〜5年、男性

部長クラスになると「12月分の賞与しかもらえなくなる」との口コミもありました。

賞与は夏冬の2回

部長クラスは冬のみ

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5〜10年、男性

船井総合研究所の初任給

船井総合研究所の「経営コンサルタント職」の初任給は以下のとおりです。

職種	初任給	初任給詳細	理論年収
経営コンサルタント職	300,000円	基本給219,000円 ※業務手当81,000円	※2026年入社｜370万円～

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査結果」によると、大卒の初任給は23万7,300円、院卒は27万6,000円が平均です。

そのため、船井総合研究所の初任給は平均年収よりも高水準であることがわかります。

船井総合研究所の一般職の年収

船井総合研究所の一般職の年収を、openworkの情報から紹介します。

職種	平均年収
事務	419万円

2023年度に新給与制度になり、事務職の基本給が上がったようです。

平均よりも高い年収だと考えている方も多く、満足している意見が見受けられました。

今年から新給与制度になり基本給が上がりました。年収も同世代の平均よりかなり良い方だと思います。また、実力のある人は適正に評価されて役職が上がるのに伴い、役職手当分の昇給も望めます。ただ、新給与制度以前の定期昇給はあまりなく上り幅も少なかったので、今後は明確な定期昇給の基準等が設けられるといいなと思います。

引用：openwork｜年収・給与制度｜事務、在籍3〜5年、女性

一方、給与の上り幅が少ない、業績不調により年収が下がることもある、との意見もありました。

給与の上がり幅がとにかく少ない。年1回上がるか上がらないか。業績不調で年収が下がった年もあった。

引用：openwork｜年収・給与制度｜事務、在籍5〜10年、女性

船井総合研究所は男女で年収差はある？

船井総合研究所は成果主義の給与体系のため、粗利を稼ぎさえすれば女性でも同等の年収を得られます。

公式サイトの「数字で知る船井総研」の情報でも、女性管理職比率は「24.1％」と約4人に1人が女性だと公表しています。

粗利を稼げさえすれば評価されるので、女性でも昇進して活躍している人は多くいるように感じる。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3〜5年、男性

しかし、妊娠・出産・子育てを両立しながらのコンサルティング業務は困難との意見も多数見受けられました。

とはいえ、女性向けの支援に力を入れているため、女性にとって働きやすい職場といった意見も多数あります。

女性管理職比率も高く、働きやすい、出世しやすい環境は十分に整っている。一方でそもそものコンサルティング業務を、妊娠・出産・子育てをしながら並行することはかなり難易度が高く、部署移動などによって、「王道のコンサルティングコース」からは外れて勤務する女性が多い印象。コースによっても異なるが、あくまで評価は個人の予算達成率等の数字に比例することが多いため、妊娠出産を経験しない男性よりも、10年20年先も、コンサルティングコースの男性と同じ水準の給料をもらうことは難しいように感じる。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3〜5年、女性

全員がコンサルタントという形で、職種にばらつきがないので、女性だから仕事が回ってこない、同等の仕事ができないということはない。最近はリモート支援も定着しつつあるので、より一層昔よりは女性も支援を持ちやすくなったと耳にする。一方でリモートに慣れない業界については現地支援がいまだにメジャーになっているため、全国出張に耐えられる体力がない限り、そして子育てとの両立は難しいと予想できる。出産後も在職の女性はいるが少ない。そして、全国出張を伴う部署で今まで通りのコンサルティングをしている子持ちの女性はほぼいない。社内異動は比較的容易なので、リモート支援がメインの部署に異動することが多い。

引用：openwork｜年収・給与制度｜アソシエイト、在籍3年未満、女性

船井総合研究所の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

ここでは、船井総合研究所の残業時間や離職率、福利厚生を紹介します。

船井総合研究所の残業時間

openworkの情報では、船井総合研究所の残業時間は平均「52.6時間」でした。

コンサルティング業界は他の業界と比べて残業が長い傾向があり、平均残業時間は40時間と言われています。

船井総合研究所は平均残業時間よりもさらに長いため、残業の多い企業と言えるでしょう。

また、残業が常態化している、45時間以上の残業になっても残業申請をする方がほとんどいないとの意見がありました。

基本的にどの部署でも残業・休日勤務は常態化しており、プライベートとのバランス調整は難しい。案件の進捗状況にもよるが、定時後や休日に上長から電話があり対応が求められるケースが多々ある。残業については45時間までみなしでついていることもあってか誰も申請していないので、サービス残業である。新卒研修などでも残業申請方法に関するアナウンスがないので、残業申請のやり方を理解している人は少ないと思う。

引用：openwork｜ワーク・ライフ・バランス｜アソシエイト、在籍3年未満、男性

ワーク・ライフ・バランスを重要視している方にとっては、残業時間の多さがストレスにつながるかもしれません。

しかし、会社としては残業を推進しているわけではありません。

「とにかく稼ぎたい」といった気持ちが強い方には、働きやすいと思える可能性があります。

基本的に会社としては残業をしない様に促しており、22時以降パソコンを開いているとロックが一時的にかかる仕組みとなっている。ただ、実態としては、ロックも簡単に解除でき、それに対して会社からは何も言われないという状態で、どのくらい周りが残業しているかは見えない状況である。しかし、寝れないほど、また飲みに行けないほど、忙しくしている人はおらず、結局は自分の仕事の進め方や、どれだけ稼ぎたいかによる案件量によって、ワークライフバランスは変わっている

引用：openwork｜ワーク・ライフ・バランス｜コンサルタント、在籍3〜5年、男性

船井総合研究所の離職率・平均勤続年数

親会社である船井総研ホールディングスが公表しているデータから、離職率・平均勤続年数を紹介します。

年度	離職率	平均勤続年数
2020年度	13.6％	9.4年
2021年度	16.1％	10.2年
2022年度	16.8％	9.2年
2023年度	12.1％	9.4年

コンサルティング業界は一般的に離職率が高く、おおむね20％と言われています。

厚生労働省が発表した「令和4年 雇用動向調査結果の概要」によると、2022年（令和4年）の平均離職率は15.0％でした。

また、近年は全体の平均離職率よりも低く、定着率が高いことが伺えます。

国税庁が2023年に発表した「民間給与実態統計調査」によると、2023年の平均勤続年数は「12.7年」でした。

コンサルティング業界の平均勤続年数は「3〜6年」なので、船井総合研究所の平均勤続年数は業界では長いと判断できます。

船井総合研究所の福利厚生

応募先を決めるにあたって、福利厚生が気になる方も多いでしょう。

ここでは、船井総合研究所の福利厚生を一部紹介するので参考にしてください。

福利厚生	内容
結婚	特別休暇として最大5日付与 御祝金の支給
産休／出産	御祝金の支給 【本人の場合】 特別休暇として、出産予定日以前42日間および出産後56日間付与 【配偶者出産の場合】 特別休暇として最大2日付与
育児	育児休業を取得すると雇用保険より『育児休業基本給付金』が支給され、社会保険料などが免除 【1歳未満まで】 1歳に達するまで、男女問わず育児休業を取得可能 保育園に入所できない等の理由次第では、最大2歳まで延長可能 【小学校就学まで】 9：30～16：15までの6時間（うち休憩時間45分）に勤務時間の短縮が可能 年次有給休暇とは別に、1年間につき5日/子1人（最大10日）看護休暇の取得が可能
災害や傷病、死亡の場合	特別休暇の付与 会社から御見舞金や御香典の支給
介護	【常時介護状態にある家族がいる場合】 介護休業期間（最大93日）の付与 9：30～16：15までの6時間（うち休憩時間45分）に勤務時間の短縮が可能 年次有給休暇とは別に、1年間につき5日/対象1人（最大10日）看護休暇の取得が可能
ホームヘルパー制度	育児・看護・介護等の事情により、仕事の都合が合わないときにヘルパーを派遣する制度が利用できる
社員割引制度	ホテルでの宿泊や食事、フィットネスクラブ、ゴルフ場、映画館、パッケージツアーなど、国内・海外のさまざまな施設を特別割引価格で利用できる
社宅制度	入社時、実家からの通勤時間が片道2時間を超える社員は、最大年間社宅制度を利用できる
マネープランニング支援	社員の中長期的な資産形成を支援する目的の財形貯蓄制度（一般・年金・住宅）

また、従業員持株会制度を提供しており、従業員は1口1,000円から参加できます。

購入金額の25%が持株奨励金として支給されるため、購入金額が大きくなるほどメリットが大きくなります。

船井総合研究所のキャリアパス

船井総合研究所では、多様な価値観に寄り添う自由なキャリアステップを用意しています。

入社してすぐは特定の業界・テーマを扱うチームの「アソシエイト」から始め、下記の順に昇進をします。

チーフコンサルタント以降は、個々人の能力や特性、志向性に応じてキャリアチェンジが可能です。

船井総合研究所はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

ここでは、船井総合研究所の主な事業や年収が高い理由、今後の展望について解説します。

船井総合研究所の主な事業・サービス内容

船井総合研究所は中堅・中小企業を対象に専門コンサルティングを担う経営コンサルティング会社です。

独自の支援スタイルが特徴であり、業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施しています。

代表取締役社長は真貝大介氏が務めており、本社は東京都中央区八重洲です。

概要
会社名	株式会社船井総合研究所
英語名	Funai Consulting Incorporated
資本金	3,000百万円
本社所在地	東京都中央区八重洲二丁目2番1号東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー 35階

船井総合研究所の年収が高い理由

船井総合研究所の年収が高い理由は下記のとおりです。

船井総合研究所の公式データによると、過去5年間の成長率は「116％」と公表しています。

東証1部上場企業の平均成長率3.1%と比べて、高い成長率を誇る数字です。

また、個人の粗利が賞与に反映される仕組みなので、一人ひとりのモチベーションが高く、高年収を実現している方が少なくありません。

船井総合研究所の今後の展望

親会社である船井総研ホールディングスでは、2025年度はグループ売上高330億円、営業利益89億円の達成を目指すことを掲げています。

引用：船井総研ホールディングス｜中期経営計画

基本方針に「積極的人材投資」「グループパーパスの浸透」を重点方針に加え、グループの成長を目指す方針です。

引用：船井総研ホールディングス｜中期経営計画

ESGへの取り組みに関しても、より一層強化する方針で、持続可能な社会の実現に寄与しています。

まとめ

本記事では、船井総合研究所の公式サイトやopenworkの口コミをもとに年収について紹介しました。

船井総合研究所の平均年収は、約669万円となっており、全国民の平均より200万円ほど高い年収です。

公式サイトやopenworkの情報では、昇進すると年収1,000万円以上になるとの意見もありました。

年度	平均年収	平均年齢
2024年度	約669万円	40.6歳
2023年度	約670万円	39.4歳
2022年度	約699万円	39.1歳

年収が高い理由として、高い成長率を誇る点や、独自のコンサルティング手法で支援をしている点が挙げられます。

完全成果主義の評価制度になるため、実績を給与に反映して欲しい方に向いている企業です。

また、性別に関係なく働ける環境なので、女性で管理職を目指すこともできます。

しかし、残業が比較的多いため、ワーク・ライフ・バランスを重視している方には向いていないかもしれません。